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土地大臣

集客できなかった場合は全額返金。「集客大臣」年間120組集客 全国48社限定

公開します。「土地なし客」を獲得できる理由

お付き合いのある工務店の社長様に教えてもらったのですが、注文住宅を建てるお客様の半分以上は土地がない状態で、その「土地なし客」に土地を探してあげると、ほぼ100%建物を契約をしてくれるとのこと。なら「建物客」だけでなく、「土地なし客」を集めればいいのではと考えたのが「土地大臣」を開発したきっかけです。

30代より下のネット世代は「SUUMO」等の不動産情報サイトで「土地」を探すのが常識となっています。この「SUUMO」のような不動産情報サイトを住宅会社が持てばよいだろうと考えました。
※実際、既に住宅会社が運営している「不動産情報サイト」は多数あります。

ただ多くの住宅会社が「不動産情報サイト」の運営がうまくいっていません。 理由は(1)物件情報の頻繁な「更新」が出来ないこと、(2)サイトへの「集客」が出来ないことの2点です。もともと不動産をメインとしてないので、手間のかかる不動産の情報の更新をすることが出来ません(頻繁な更新のためには人件費が必要となります)。

その結果、いつも同じ情報しか掲載されていない、土地を探しているお客様にとって「意味の無い」サイトとなります。こうして多くの住宅会社は「不動産情報サイト」の運営に失敗しています。

「土地大臣」は、この失敗の最大の原因である「物件の更新」と「サイトへの集客」の問題をITテクノロージーとWEBを活用する事で解決しました。 おかげさまで既にご利用頂いているお客様には、大変喜んでいただいております(チラシ代が大幅に削減できた、「土地なし客」の成約が増えた,管理の人件費を削減できた等e.t.c.)。

今回、全国各地で「土地大臣」の説明会を開催することにしました。というのも「土地大臣」の集客方法がITとWEBを活用した方法であるため、50代以上の経営者の場合、お電話では内容を説明しきれないと判ったからです(そのため電話で仕組み等をご説明致するのを一切やめました)。

もし「土地なし客」を低費用で集めたいと考えている会社様は、「土地大臣」の仕組みだけでも聞いて損は無いと思います(結構まだ知られていない方法なので)。
その上で自社で採用するかどうかをご判断いただければ幸いです。


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