PR・広報で成功している企業

スターバックス、ザ・ボディショップ、アマゾン・ドット・コム、ヤフー、イーベイ、グーグル、リナックス、プレイステーション、ハリー・ポッター、レッドブル、マイクロソフト、インテル…

アメリカで成功した世界的ブランドを調べてみると、いずれも広告ではなくPR・広報によって構築されたことがわかります。

│｜PR・広報で成功した代表的な企業

その中でもマイクロソフト社はPRが上手なことで有名です。

「Windows」を販売開始したときも、１～２年前から、新聞やテレビの記者、IT分野のライターやアナリストたちに情報を小出しにし、「世界を揺るがすほどのすごいことが起きる」という期待感をあおってきました。

そうした戦略があったからこそ、Macintoshと市場を二分するコンピューターOS（基本ソフト）の覇者とあんりえたのです。

この方法はバージョンアップのたびに使われ、２００７年１月発売のVistaでも、「発売まであと〇日」とホームページなどでカウントダウンを行いました。

スターバックスもそうです。

スターバックスは「コーヒーの香りを楽しんでもらうために珍しく店内を全面禁煙にしている」などのキーメッセージを前面に押し出し、米国のシアトル風カフェが多数日本に上陸した中でも、“スターバックスこそが本物だ”という意識を顧客たちの間に植え付けることに成功したのです。

│｜日本も続々PR上手に

日本でもソフトバンクの孫正義社長は、マイクロソフトと同じく、少しずつ情報を出して常にソフトバンクの名前を世間の耳目に触れさせることでアピールしています。

ワタミの渡邉美樹社長も、高杉良氏の「青年社長」という小説の題材に取り上げられて有名になった後は、農業や介護事業に進出しました。

社長自身もどんどんメディアに出演し、安倍晋三総理の「教育再生会議」に招かれるまでになりました。

こうして会社のイメージをアップすることで、居酒屋チェーン店の中から抜きんでた存在になっていったのです。

ローソンも新浪剛史社長の時代、自然素材の商品メインの「ナチュラルローソン」をスタートさせたりすることでメディアにアピールして、他のコンビニエンスストアとは一線を画そうとしました。

DHCの化粧品は「コンビニで販売している」という手軽さをブランドにしましたし、ユニクロで有名なファーストリテーリングが急成長を遂げたのも、同社の経営哲学が多くの経済誌や新聞などで取り上げられ、企業自体がこうイメージをもって受け入れられたからです。

大手コンビニエンス・ストアと提携してカレーパンをプロデュースした事例があります。

２００５年に２品だけ作って販売したところ、非常に好調な売れ行きだったそうです。

それで勢いに乗って２００６年には６品作ったところ、販売に苦戦してしまったそうです。

２００５年に成功した原因としては、日本テレビ系の『ニュースプラス１』で密着企画が放送されたり、コンビニの自社ホームページにも商品の開発ストーリーを載せたりと、積極的にPR活動を行ってくれたのですが、２００６年はそうした活動が皆無だったそうです。

また、中堅菓子メーカーと組んで、１年以上かけてポテトチップスを開発し、発売した例もあります。

このメーカーは、PR・広報はおろか、マーケティングすら満足に実施せず、スーパーなどの棚に並べることのみに注力したため、味の評価はかなり高かったにもかかわらず、１年後には市場から姿を消すという残念な結果になってしまったそうです。

このような事例は、他にも数限りなくあります。

これらは、販売や営業活動においてPR・広報の重要さを考えさせられる事例と思います。