広告の上限クリック単価を決めるための3つの指標

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PPC広告を出稿するのに必要なことはいろいろありますが、とりわけPDCAを回していくためには目標設定が必要です。そんなことはビジネスとして当たり前なんですが、この当たり前が実はなされていない場合が多いように感じます。

 

もともと、紙の広告から入った人だとなおさらそういう認識なのかもしれません。それでも紙の広告であっても反響率は計測している。紙の広告の反響率の目標を定めている企業ならば、PPC広告においても目標を設定してPDCAを回しましょう。

 

目標を決めるとPPC広告に求める数字が見えてきます。特に上限クリック単価をどう考えるかは重要なことです。その上限クリック単価はどうやってきめればよいでしょうか?

 

上限クリック単価を設定するのに必要な3つの数字

ではPPCの上限クリック単価は何をもって設定するべきでしょうか?今回はCPCを課金タイプとする広告で考えてみましょう。必要な数字過去の実績で計算された下記の3つです。

 

1件のコンバージョンで得られる平均売り上げ

1件のコンバージョンで得られる利益率

コンバージョン率

 

1件のコンバージョンで得られる平均売り上げに利益率をかければ1件のコンバージョンで得られる利益がわかります。さらに今までのコンバージョン率をかけると1件のクリックで得られる利益が見えます。

1コンバージョンで得られる売り上げ×利益率×コンバージョン率

こういう計算です。つまり、赤字にならないことを考えるのであれば、これが上限クリック単価になります。ただ、これでは目標を達成できないというならば、出稿内容の見直し、ランディングページの質の見直し、買っていただく商品の見直しなどバランスをとりながら改善必要です。そのためにもPDCAを回しましょう。

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広告文の考え方

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こんにちは。福嶋です。

今回は広告文の考え方についてです。

 

リスティング広告を運用していく上で、ランディングするページの品質が

大切だということは今までも何回か述べてきました。

 

リスティング広告を運用する方が、そのままホームページの担当である

場合もありますが、今回はリスティング広告担当者として考えるべきこと

をまとめます。

 

Google AdWordsの検索ネットワークに出稿する広告、Yahoo!プロモーション

広告はいずれも広告文を作成します。その広告文で作成で陥りがちなこと。

 

・ライバルの広告を出し抜こうと選ばれる広告文をつくろうとすること

・品質スコアに拘りすぎて必要のないクリックを誘発させること

 

選ばれる広告よりも候補から漏れない広告

検索エンジンで調べたいこと、疑問、質問を入力したユーザーが

出てきた広告に対して無意識で行うこと。それは「これだ!」という候補を

見つけることではなく「これではないな」と除外すること。

 

つまり、「選ばれよう」とすることを意識するよりも「候補から漏れない」という

ことを意識して、広告文を作ることが大切になります。一つの広告や

自然検索の結果をクリックして終わることはほとんどありません。

 

複数個の候補を決めクリックして中を見て判断する。これが一般的な

ユーザーの行動です。広告文はそのキーワードで検索してきたユーザー

の候補から漏れないような広告文をライバルと比較する場合でも考え

て作ります。

 

品質スコアに固執しない

検索連動型広告の運用を始めたばかりで陥りがちなこと。

それは品質スコアが低いということで広告文を変えて品質スコアを

あげようとすることです。

 

品質スコアを上げることはメリットがたくさんあります。ただし、広告文で

誘導したいターゲットを絞り込む必要がある場合、品質スコアは低く

なることはよくあることです。

 

広告文を変え、キーワードやランディングページと広告文の親和性が高く

なったと評価され品質スコアが上がる。それでもその広告文を見た

本来は見てもらう必要のないユーザーまで呼び込む内容になって

しまった場合、品質スコアに固執したことで無駄な広告費を発生させる

ことを招きます。

 

いかがでしたか。

上記の2点を意識して作るだけでまた違った広告文になると思います。

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ページが8割、広告2割

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こんにちは。福嶋です。リスティング広告を運用して初期のころ、

リスティング広告への大きな可能性を感じ、興味を持ちました。

それは今も変わらず続いている考えです。

 

ただ、変わったこともあります。当たり前のことですが、ランディング

ページが重要だということです。※ここでいうランディングページとは

広告をクリックした際に着地するページのことです。

 

いくら設定したキーワードが素晴らしく、広告文も素晴らしく、

リスティング広告としては満点だったとしても、ランディングページの

出来でほとんどすべては決まってしまいます。

 

当たり前のことなんですよね。リアルでも同じことです。

 

例えば折り込みチラシでどんなに素晴らしく見栄えのいい広告を

折り込みしても、集客にはつながっても販売につながるとは限りません。

広告ではとてもきれいなお店に見えるのに、行ってみたら汚かったとか、

目玉商品がすぐに売り切れて購買意欲がそがれたとか。

 

結局、集客はできても最後に成果を出すのはリアルであればお店であり、

リスティング広告の場合は、ランディングページの出来になります。

ですから成果を出すためにランディングページの改善をすること、

実は広告よりもこちらの方が効果が大きいことがほとんどです。

 

そうなると単にリスティング広告を運用するだけではだめで、その先の

ページについても広告をやるなら考える。そこがポイントです。

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検索連動型広告のキーワードについて考える

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こんにちは。福嶋です。

本日のお題は検索連動型広告のキーワードについてです。

 

すでにPPC広告を運用している方にとってはおなじみの検索連動型広告。

最近、ますます利用している法人が増えてまいりました。ただ、その中で

よく耳にするのが広告を出稿しても思ったような成果が出ないということ。

 

考えられる原因はいろいろありますが、その中の一つがキーワードの選定です。

 

皆さんはキーワードをどのぐらい登録していますか?

キーワードの登録については諸説ありますが、なんといっても予算に応じて

ということになると私は運用していて感じます。

 

予算が低いのにキーワードが多いと、コンバージョンに至りやすいキーワードに

対して十分なクリックが集まらず成果が出ていない場合があります。

 

工務店でいえば、施工のこだわりや価格帯というのは決まってくるもの。それ

でも広く集客しようと思えば、自社のこだわり以外の部分でもキーワードを

登録し広告を出稿していることもあります。この方法を行うとアクセスは広くから

集めますので増えますが、コンバージョン率でいうと低下します。

 

アクセス数を増やすことを目的とした広告の場合はよいのですが、そうで

無い場合は広く間口を広げることでターゲットの絞り込みができておらず、

コンバージョンに至らない、結果が伴わないとなるわけです。

 

さらにエリアについても同様です。いくら自社が県内全域で施工できると

しても、本当に施工したいエリアというのが絞られているのであれば、

敢えて出稿するキーワードを絞り込みお客様を取りたいエリアで施工を

考えている方に絞るのも大切です。

 

取りたいエリアのお客様から資料請求が来ない!とか、お問い合わせが

こない!などといった場合には、敢えてエリア関連のキーワードを絞り本当に

ほしいエリアだけに広告を集中して成果を出す。検索連動型広告のキーワード

は自社とは何者かを定義すると言ってもよいかもしれません。

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広告の信頼性が問われる時代に

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先日の記事ではデジタル広告詐欺について書いてまいりました。

 

デジタル広告詐欺について(1)

デジタル広告詐欺について(2)

デジタル広告詐欺について(3)

 

これらの記事では広告を出稿する我々、企業サイドが詐欺に合う可能性が

あるということで、お客様とは全く関係ないbotによる広告のインプレッションなどで

広告代が支払われるようなことが起こっている問題について触れました。

 

しかし、内容を見てみると一般のユーザーのPCに感染(潜伏)し、そのPCを使って

あたかもユーザーが使用しているかのような行動を取るものまであり、目的は

広告収入を得ることなのですが、そのターゲット、手段としてユーザーのPCが

利用されているのが一つの手口です。

 

そして、最近では一般のユーザーのPCによるアクセスがあった場合に広告に仕掛けた

不正プログラムに感染させ、サイト誘導を行ったり銀行を装っての詐欺ツールが動く

ようになったりすることが問題として挙がってきています。

 

不正広告へのアクセスが日本から900万件、金銭を狙った不正プログラム感染の温床に

 

これらはGoogleやYahoo!のように広告を審査しているところを経由している分に

ついてはほぼはじかれていて起こっていないのではないかと推測します。ただし、

個人のサイトや大手でも直接広告主と提携をしているサイトでは、出稿する相手から

広告の掲載料をもらえれば広告の内容について厳密に審査することは難しく、その

すきを縫って不正広告による被害が起きているようです。

 

このような問題が続くとユーザーのセキュリティへの関心が高まるとともに、

今後はデジタル広告への信頼性を問う動きも出てくるかもしれません。

 

怪しい広告はクリックしない、怪しい広告は表示しない。そんな機能がブラウザに備わったり、

ウイルス対策ソフトに備われば少なくともバナー広告の有用性が薄れて行ってしまいます。

 

我々のように真面目に広告を出稿し、集客を図っている企業サイドとしてはこれは

かなりの痛手です。引き続きよい広告を信頼性の高いサイトに対して出稿をすること、

そして自分の使っているPCや企業で使用しているPCについてはきちっとアップデートを

行いセキュリティの脆弱性を取り除くこと。出稿する側としてはますますセキュリティに

ついても意識していく必要があります。

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デジタル広告詐欺について(3)

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デジタル広告詐欺についてこれまで2回、書いてまいりました。

そもそもデジタル広告詐欺というのは何が目的なのでしょうか?

 

簡潔に言いますと「悪意のある者がBotを使って無意味なインプレッションを

発生させることにより収益を得る」ということが目的です。インプレッションを

増やして広告主に広告料を支払わせそれを収益にする。

 

まさに広告主からするととんでもない話です。

広告を見ているのは人ではなくBotが見ていることを演出しているだけなの

ですから。広告の成果には全くつながりません。

 

インプレッションを増やすことで広告料を発生させますので、デジタル広告

詐欺が発生しやすいのは

  • ディスプレイ広告
  • 動画広告

となります。これらの広告を出しているとデジタル広告詐欺のターゲットに

なる可能性があります。もともとユーザーの潜在ニーズに働きかけることを

主眼としている広告ですので、インプレッションがあっても検索連動型広告

のようにコンバージョンをするかというとそうでもありません。

 

ですからなおさら、詐欺にあっていてもインプレッションは多いのに・・・とい

うことで済まされやすく、気が付きにくい部分があります。

 

これらの悪意のある者が使うBotは場合によっては家庭のパソコンなどに

侵入したプログラム(スパイウェア)などを通して、一般のユーザーのパソコン

を介し、ウェブサイトにアクセスしインプレッションを増やすなど、手口も巧妙に

なってきております。

 

ディスプレイ広告や動画広告を出稿する場合、日本でもデジタル広告詐欺が

あるかもしれないということは頭の片隅に入れ、運用していくことが必要です。

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デジタル広告詐欺について(2)

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前回、デジタル広告詐欺が増えてきており話題になっていることを記事に

しました。

 

デジタル広告詐欺について(1)

 

今回もその続きです。

では実際にデジタル広告詐欺はどのぐらい発生しているのか。

このことについて昨年、アメリカの広告主協会が実態調査を行っています。

 

ネット広告関係者必見「デジタル広告詐欺の実態:ボットの現状」(全57ページ)を日本語で全公開

 

調査の規模はとても大きく全36社、55億インプレッションを対象に行って

いますのでかなりの規模です。

 

この調査によるとディスプレイ広告の11%がBotによるもので、動画広告に

至っては23%がBotであるという驚きの結果でした。この調査から試算すると

2015年全世界のデジタル広告詐欺での損失額は63億ドル(約7800億円)で

です。ものすごい金額です。

 

日本での調査が行われているわけではありませんが、おそらく日本でも

同様のデジタル広告詐欺が発生していると考えられます。

 

このデジタル広告詐欺はどのようなものなのかさらに掘り下げてみていきたいと

思います。

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デジタル広告詐欺について(1)

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デジタル広告詐欺についてご存知ですか?

現在では当たり前になっているリスティング広告。その中でバナー広告と

動画広告についても最近は出稿をする方も増えてきています。

 

デジタル広告詐欺というのはいろいろなケースが想定されますが、

最近、話題になってきているのがボットによる広告詐欺です。

 

ボットがサイトを閲覧したことを偽装して、インプレッションにより広告課金が

発生したり、クリックして広告課金が発生したり・・・

 

集客のための広告がボットによって利用され、広告料だけかかって

しまうという内容がデジタル広告詐欺のひとつです。このデジタル広告

詐欺、ボットがかなり高度なことまで行うようになってきており、

驚くべき手口まであります。

 

次回以降はこの広告詐欺の中身について触れていきます。

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Facebook広告を出稿するときの注意点

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前回、Facebook広告の出稿という選択肢について述べました。

検索連動型広告は徐々にクリック単価(CTC)が上がってきています。

 

競合が増えれば当然ですが、これはしばらく続く傾向といえます。

 

そうなると新しい広告の出向先で効率よく集客できれば一番いいので

Facebook広告は一つの選択肢になりえます。

 

ただ、このFacebook広告、注意点があります。それは広告をクリックする

ユーザーのほとんどはモバイルだということです。つまり、外部のWeb

サイトに誘導するような広告を出稿する場合、ランディングページが

スマホ対応になっていないとせっかくの集客も弱くなってしまいます。

 

モバイルフレンドリーと騒がれておりましたが、ここでもやはりモバイル

対応ということが出てくるのです。モバイル対応、いつやりますか?

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Facebook広告という選択

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最近、Facebook広告の案件が出てきています。

以前から行っていた企業もあると思いますが、

住宅業界でFacebook広告を運用している会社はまだ少ない。

 

Facebook広告とPPC広告、どちらをすべきか?という質問をいただくことも

出てまいりました。その場合の正解は「両方」行うです。もちろん、予算が

あると思いますので両方できない場合もあります。

 

ただ、Google AdWordsやYahoo!プロモーション広告とFacebook広告は

リーチする対象が違います。特に検索連動型広告と比較した場合、

広告が表示されるユーザーの違いは明らかです。

 

検索連動型広告の場合は検索窓に質問や知りたい内容を入力し、

そのキーワードと紐づけして広告が表示されます。そのため、キーワードと

うまくマッチングすれば確度の高いお客様へ広告をリーチ出来るという

メリットがあります。

 

それに対してFacebook広告はリーチするターゲットをキーワードで決める

わけではありません。年齢、性別、趣味などの個人のデータからターゲットを

絞り広告を表示していきます。Facebookは現在、日本のユーザーが2000万人

を超えたといわれています。

 

そしてこの2000万人の個人のステータスが比較的正確に登録されている

データを持っているのがFacebookです。このデータベースを使うことでより

精度の高い客層に広告をリーチ出来る。ただし、この方々がニーズを持って

いるかは別問題ですので、そこは広告の見せ方を考える必要があります。

 

チタンではFacebook広告も行っております。

出稿はプロにお任せください。

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